アイスカプロジェクトの代表の川崎です。
アイスカプロジェクトは長崎を拠点に活動を行っております。
さて、報道でご存じの方も多いかと思います。長崎に拠点を置く、サッカーのクラブチーム、V・ファーレン長崎が設立13年目にして、長崎県民悲願のJ1昇格が決定しました。
今回は、Vファーレン長崎の話題について経営の視点から触れてたいと思います。
経営難が表面化。その時･･･
V・ファーレン長崎のここまでの軌跡はけして平坦なものではありませんでした。
経営難に陥り、同クラブは2016年度決算で約1億2千万円の赤字を計上、累積赤字は3億円を超え、2017年2月には、V・ファーレン長崎の経営トップが辞表を提出、サポーターはじめクラブ関係者にも大きな衝撃が走りました。
経営難が表面化したV・ファーレン長崎を救ったのが、筆頭株主であった通販王手ジャパネットたかた。ジャパネットたかたは、100％子会社化を目指すなど全面的な支援をV・ファーレンに行う意向を示したのです。
ジャパネットたかた側は、現在のそれまでの持ち株19％からの大幅な引き上げとともに、経営の中核にジャパネットたかたの前社長の高田明氏を置くことになり、「長崎に育てて頂いた会社として恩返しをしたい。腹をくくる。」とその決意のほどを語ったのです。
そこからの動きが実に早かった。
V・ファーレン長崎の代表取締役に就任した高田明氏。わずか７ヶ月の間にまず着手したのが財政の立て直し。そこにはジャパネットたかたで培った経営ノウハウを投入し、強い経営体制に着手し、集客の為の施策なども着手し、経営難を救ったのは動かしがたい事実なのです。
また高田明氏は、ホームゲームのある時は、スタジアムへも通い、選手とのコミュニケーションもおこない、自宅に選手を招いての食事会などフィールドでも活躍し、V・ファーレン長崎は経営陣、フロント、選手、そしてサポーター、そして、長崎県民とのまとまりが生まれ、今季のJ1昇格を決めたのです。
来季からはJ1での戦いのステージとなるわけですが、まずはJ1残留のためにやらねばならないことも多いかと思います。
同時に、J1での予算規模も15億から20億は必要であるとの試算があるようですが、これも長崎県の企業を中心にスポンサーに入っていただく、サポーターのみならず県民全員で応援し、スタジアムで観戦するなどの応援の態勢もまた重要になるでしょう。安定したクラブ運営もある意味、選手を育てるのだろうと思います。
J1昇格が決まった日、ホームゲームでの勝利後、監督とともに胴上げされた高田明氏。全てはこのシーンに集約されていました。